飲食店の値上げと客離れ|何%減っても利益が残るかの計算

この記事のまとめ

  • 飲食店の粗利は「客数 × 客粗利(お客さん1人あたりの粗利)」です。値上げは客粗利を増やし、客離れは客数を減らします。
  • 客単価1,500円のお店が150円値上げすると、客粗利が150円増え、1日200人なら粗利が3万円増えます。値上げ後の客粗利は1,050円なので、客離れで減る粗利が3万円を超えない28人までなら、値上げした方が利益が残ります。
  • 最低賃金や材料費が上がったときは、増えた費用を差し引いた「値上げで増える粗利」で、何人まで減っても大丈夫かを出します。

こんなことはありませんか。

  • 値上げしたいが、お客さんが離れるのが怖くて踏み切れない
  • 何%値上げすればいいのか、決め手がない
  • 最低賃金や材料費が上がり、利益が年々減っている

ひとつでも当てはまれば、この記事が役に立ちます。
使うのは、毎月の試算表、レジの売上と客数、電卓だけです。
最低賃金との関係は「最低賃金が上がると飲食店の利益はどうなる?」の記事で、時間帯ごとの利益の出し方は「飲食店のアイドルタイムは赤字か」の記事で詳しく書いています。

値上げで客離れしても、利益が残ることは多い

値上げすると、お客さん1人あたりの粗利(客粗利)が増えます。
客離れで客数が減っても、客粗利が増えた分で埋め合わせられれば、粗利の合計は減りません。

値上げで増える粗利から客離れで減る粗利を引き、プラスかマイナスかで判断する

これが、この記事でいちばん伝えたいことです。
「お客さんが減るかどうか」ではなく、「何人までなら減っても大丈夫か」を先に出しておくと、値上げを決めやすくなります。

粗利は「客数 × 客粗利」の2つで決まる

粗利の合計は、お客さんの数と、お客さん1人あたりの粗利(客粗利)のかけ算です。

粗利 = 客数 × 客粗利

  • 客粗利 = 客単価 − 1人あたりの材料費

値上げすると、値上げした金額がそのまま客粗利に上乗せされます。材料費は変わらないからです。一方で、お客さんが減れば、減った人数分の客粗利がなくなります。この2つを金額にして比べます。

① 値上げで増える粗利 = 客粗利の増えた金額 × 今の客数

② 客離れで減る粗利 = 減った客数 × 値上げ後の客粗利

①から②を引くと、値上げで粗利がいくら変わるかがわかります。

値上げで変わる粗利 = ① − ②

① − ② がプラスなら、値上げで粗利が増えます。
マイナスなら、値上げ前より粗利が減ります。
お客さんが減るなら、何人までなら ① − ② がマイナスにならないか、つまり何人まで減ってもOKかで考えます。
① − ② がちょうど0になる人数が、その上限です。

減ってもよい客数 = ① ÷ 値上げ後の客粗利

値上げ額ごとの、減ってもよい客数

例のお店(1日の客数200人、客単価1,500円、1人あたりの材料費600円、客粗利900円)で、値上げ額ごとに計算すると次のとおりです。

値上げ額(値上げ後の客単価)値上げ後の客粗利値上げで増える粗利(増えた金額 × 200人)減ってもよい客数
50円(1,550円)950円1万円10人
100円(1,600円)1,000円2万円20人
150円(1,650円)1,050円3万円28人
200円(1,700円)1,100円4万円36人
300円(1,800円)1,200円6万円50人

減ってもよい客数は、1人未満を切り捨てています。
値上げ額を大きくするほど、減ってもよい客数も増えます。

例のお店で計算してみる

例のお店が客単価を150円上げて、1,500円から1,650円にしたとします。
シフトは変えないので、人件費は同じとします(数字は例です)。

客粗利は900円から1,050円に、150円増えます。
お客さんが200人のままなら、粗利は150円 × 200人 = 3万円増えます。一方、お客さんが減ると、1人減るごとに値上げ後の客粗利1,050円がなくなります。

1日の客数① 値上げで増える粗利(150円 × 200人)② 客離れで減る粗利(減った人数 × 1,050円)値上げで変わる粗利(① − ②)
200人(減らない)+3万円0円+3万円
190人(10人減)+3万円−1万500円+1万9,500円
180人(20人減)+3万円−2万1,000円+9,000円
172人(28人減)+3万円−2万9,400円+600円
160人(40人減)+3万円−4万2,000円−1万2,000円

① − ② は、28人減まではプラスで、値上げした方が利益が残ります。
40人減るとマイナスになり、値上げ前より1日1万2,000円少なくなります。
この例では、客数が減っても28人まではOKです。

28人減のとき、売上は1,650円 × 172人 = 28万3,800円で、値上げ前の30万円より減ります。それでも粗利は値上げ前より600円多くなります。値上げの結果は、売上ではなく粗利の金額で見ます。

満席の時間帯は、値上げの効き目がさらに大きい

ランチのように満席でお客さんを断っている時間帯は、値上げで客数が少し減っても、断っていたお客さんで席が埋まることがあります。
そのうえ人手は同じなので、1時間あたりの利益がそのまま増えます。
値上げは、混んでいる時間帯のメニューから考えると効果的です。

値上げ額は、増えた費用から逆算する

最低賃金や材料費が上がったときは、まず増えた費用を、お客さん1人あたりの金額にします。
例のお店で、時給が100円上がり(1日60時間分で6,000円)、材料費が1人あたり60円上がった(600円 → 660円)とします。

増えた費用(1日あたり)金額1人あたり(200人で割る)
人件費(時給100円 × 60時間)6,000円30円
材料費(60円 × 200人)1万2,000円60円
合計1万8,000円90円

客単価を90円上げれば、お客さんが減らない限り、増えた費用を取り戻せます。
客離れを見込むなら、少し上乗せします。
値上げ額ごとに、増えた費用を引いても残る粗利と、減ってもよい客数を出すと次のとおりです。

値上げ額値上げ後の客粗利(客単価 − 660円)増えた費用を引いて増える粗利(200人のまま)減ってもよい客数
90円930円0円0人
120円960円6,000円6人
150円990円1万2,000円12人
180円1,020円1万8,000円17人

増える粗利は、(値上げ後の客粗利 − 今の客粗利900円)× 200人 − 増えた人件費6,000円 で出しています。
材料費が上がると客粗利の増え方が小さくなるので、同じ150円の値上げでも、減ってもよい客数は28人から12人に減ります。
値上げ額は、「何人までなら減らないか」の見込みと合わせて決めます。
時給と利益の関係は、「最低賃金が上がると飲食店の利益はどうなる?」の記事で詳しく書いています。

客離れを小さくする値上げのしかた

計算で上限がわかったら、客数の減りを上限より小さく抑える工夫をします。

一律ではなく、品ごとに上げ幅を変える

全品を同じ割合で上げる必要はありません。
よく注文される品や看板メニュー、材料費が上がった品は大きめに、入口になる手頃な品は据え置くなど、品ごとに決めます。
全体で何%上がったかは、値上げ後の客単価で確かめます。

混んでいる時間帯から考える

満席の時間帯は、客数が少し減っても席が埋まりやすく、人手も同じです。
ランチのセットなど、混んでいる時間帯のメニューから上げ幅を考えます。

量や中身を変えるときは、はっきり伝える

値段を据え置いて量を減らす方法もありますが、気づかれると信頼を失いかねません。
変えるなら、メニューや店内の案内ではっきり伝えます。

値上げ以外でも、客粗利は増やせる

セットや追加の一品、ドリンクの注文が増えて客単価が上がれば、客粗利も増えます。
材料の仕入れや量の見直しで1人あたりの材料費が下がっても同じです。
どの方法も、「客粗利が何円増えるか × 今の客数」で、増える粗利を比べられます。

値上げ後は、客数と客粗利で確かめる

値上げ後1〜2か月は、値上げ前の4週間と、曜日ごとに客数と客粗利を比べます。
客数の減りが「減ってもよい客数」の中に収まっていれば、値上げは成功です。
売上ではなく、客数 × 客粗利が増えたかで判断します。

明日からやる3つのこと

  • レジと試算表で、客数と客粗利を出す:直近4週間の1日あたりの客数と客単価を出し、1人あたりの材料費を引いて客粗利を出します。時給や材料費が上がっていれば、1日いくら増えたかも出します。
  • 値上げで増える粗利と、減ってもよい客数を出す:記入表で、値上げ額ごとに計算します。
  • 値上げ後1〜2か月、客数と客粗利を記録する:曜日ごとに値上げ前と比べ、客数の減りが「減ってもよい客数」の中に収まっているかを確かめます。

値上げの記入表(1日あたり)

項目計算数字
① 今の客数レジの直近4週間の平均人
② 今の客単価売上 ÷ ①円
③ 今の1人あたりの材料費材料費 ÷ ①円
④ 今の客粗利② − ③円
⑤ 値上げ額(1人あたり)新しい値段で見積もる円
⑥ 材料費の値上がり(1人あたり)仕入れ値の上がり方から見積もる円
⑦ 値上げ後の客粗利④ + ⑤ − ⑥円
⑧ 増えた人件費時給の上がり幅 × 1日の働いた時間円
⑨ 値上げで増える粗利(⑦ − ④)× ① − ⑧円
⑩ 減ってもよい客数⑨ ÷ ⑦人

値上げ後の客数の減りが「⑩ 減ってもよい客数」より少なければ、値上げ前より利益が残ります。
費用が上がっていないお店は、⑥と⑧を0にします。セットや追加注文で客単価を上げる場合も、⑤に入れて同じように計算できます。

よくある質問

Q. 値上げすると、お客さんはどのくらい減りますか

お店や地域、値上げ幅で大きく違い、決まった数字はありません。だからこそ、先に「何%までなら減っても大丈夫か」を出し、値上げ後の客数で確かめます。常連さんが多いお店や、ほかで代わりがききにくい料理のお店は、減りにくいと考えられます。

Q. 材料費が上がって粗利率が下がりました。いくら上げれば元に戻りますか

例のお店で材料費が1人あたり60円上がると、客粗利は900円から840円に減ります。値段を据え置くと、1日200人で1万2,000円の粗利が減ります。粗利の金額を守るだけなら、60円の値上げで足ります。一方、粗利率を60%に戻すには、材料費と同じ1割、150円の値上げが必要です。家賃や人件費を払うのは粗利の金額なので、まずは金額を守る値上げ額を基準にします。

Q. 値上げの代わりに、量を減らすのはどうですか

例のお店で量を1割減らすと、1人あたりの材料費が600円から540円に減り、客粗利は60円増えます。これは4%の値上げ(1,500円 × 4% = 60円)と同じ効果です。材料費は客単価の4割なので、量を減らすより値段を上げる方が、少ない変化で客粗利を増やせます。量を変えるなら、はっきり伝えます。

Q. 値上げは、いつ、どう伝えればいいですか

1〜2週間前から、店内やメニュー、SNSで知らせ、材料費や人件費が上がったという理由を一言添えます。メニュー表の作り直しや新メニューに合わせると、受け入れられやすくなります。

数字を一緒に見たい方へ

「値上げしたいけれど、何%にすればいいか決められない」「値上げ後の数字をどう見ればいいかわからない」という方も多いと思います。

税理士法人Accompany(福岡)では、試算表とレジのデータをお預かりして、増えた費用から必要な値上げ率と、客離れの上限を一緒に計算します。
値上げ後の客数と粗利の確かめ方もあわせてお出しします。お問い合わせはこちらからどうぞ。

佐藤 修一

税理士法人Accompany 代表

(九州北部税理士会福岡支部所属:登録番号028716) 公認会計士・税理士。全国の中小企業にこれまでクラウド会計導入実績累計300社超、クラウド会計導入率70%超。2022年freee西日本最優秀アドバイザー、マネーフォワードプラチナメンバー。 (株)インターフェイス主催第18回経営支援全国大会優秀賞。 全国各地の中小企業に対して、会計から利益とキャッシュを稼ぐ力を高め、キャッシュフローを重視した節税提案、利益とキャッシュを稼ぐ力を高めるサポートや事業再生支援を行っている。 総勢30名のスタッフで「Warm Heart(温かい心)&Cool Head(冷静な頭)」をコンセプトに個々のお客様ごとにカスタマイズしたお客様に寄り添うサービスを提供している。